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ひまじん

Author:ひまじん
近年は、支那や南朝鮮の横暴ぶりが顕著になっております。
平和な時代を維持するためにも、それに見合った対応策を採って行かねばなりません。
平和や豊かさは努力してこそ得られるものだからです。

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京都橘 ローズパレードの感激をもう一度

2019/12/31
category - 音楽
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ちょうど今から2年前の2018年(平成30年)1月1日。
アメリカ・カリフォルニア州ロサンゼルス郊外のパサディナ市で、毎年、全米規模のローズパレードが開催されますが、参加チームの中でも一際、際立って好評であったチームがありました。
それが京都橘高校吹奏楽部の皆さんです。

今回、動画投稿主さんが見事に編集し直して下さった動画がアップされておりますので、ここに掲載させて頂きます。

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どうなる? 日本を取り巻く国際関係

2019/12/31
category - 国際
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交通機関が発達し、国際交流が容易に出来る環境にある今日ですが、それにつれて色んな軋轢や摩擦が増えて参ります。

新たに令和時代を迎え、我が国は力強く発展して行けるのでしょうか?


                                 
                                      
            

【年末特別対談】 馬渕睦夫氏に聞く

2019/12/31
category - 政治編
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元・在韓国日本大使を勤められた韓国通の馬渕氏の、本年最後の対談です。


                                 
                                      
            

魚貝類を捌いて食す

2019/12/30
category - グルメ編
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この動画のお兄さん。
若いのに色んな扱い方を熟知していて偉い!


                                 
                                      
            

西之島調査の最新映像

2019/12/30
category - 教養
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東京の1000km南に突如として出来た西之島。
6年前から噴火が活発化して見る間に大きく成長して参りました。

現在は、ようやく人が上陸できるまでに沈静化しておりますので、ここに調査に入った状況動画を掲載させて頂きます。


                                 
                                      
            

日本をダメにする3大組織

2019/12/30
category - 社会編
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我が国の土地が危ない

2019/12/30
category - 政治編
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まずは記事を・・・

【北海道の植民地化を着々と進める中国】

12/30(月) 6:00配信
JBpress


 中国は1970年代末から対外開放政策を打ち出してアフリカに進出、その後は中南米へ、そして近年は南太平洋諸国へ進出している。一帯一路に絡めた地域開発やインフラ整備を掲げで土地や資源を買い漁り始めた。

 しかし、開発に必要な労働力や資材を持ち込み、ミニ・チャイナタウンを作るので、潤うのは現地進出の中国人社会と賄賂に絡む一部の特権階層で、多くの現地人は辺鄙なところに追いやられ、期待された発展は叶えられない。

 その上に、「債務の罠」に嵌り、惨めな状況に陥ることは、現代の植民地化と言われるハンバンドタ港(スリランカ)の例が示している。

 多くの日本人は、開発途上国に特有の現象で、日本には当てはまらないと信じていたに違いない。

■ 買収された日本の地積

 10年くらい前までは、日本の土地が買い漁られるとマスコミが大きく取り上げ、危機感をもつ地元民もいた。

 しかし、年を追うごとに反対の声も小さくなり、今では買収話は当たり前になり過ぎてニュースにもならなくなったと平野秀樹・青森大学教授は語る(「略奪される国土」、『Hanada』2018年7月号所収)。

 政府は全貌を押さえてさえいない。

 実際政府が公表しているデータは林地のみで、外資(外国人、外国法人)と外資系(出資比率または役員比率の過半が国外)が買収した僅かに5789ヘクタール(ha、2018年)で、山手線の内側(6000ha)相当でしかない。

 平野氏は「全国で・・・国土がどれだけ買われ、どのように占有され、どんな利用が始まっているか。国名、面積、企業名などの全貌はもとより、個別事例とて曖昧なままだ。・・・国はこうした買収問題に対し、何の手立ても講じていない」という。

 心配になった17道県だけが、条例を制定したが、これも林地売買に際し、事前届出を課す条例を成立させただけで、買収阻止や抑制の歯止めにはならないであろう。


2012年以降、急激に増大したソーラー発電の「発電量7900万kw(2017年)をもとに試算してみると、ソーラー用地は概ね16万~24万ha。・・・これらの買収の相当数が外資系であり、推定8万ha程度が買収(リースを含む)されたとみられる」と教授は語る。

 以上から、教授は外資保有の日本国土は10万ha程度とみる。しかし、無届の買収、日本法人(外資法人の子会社)の買収、ペーパー・カンパニーによる本体秘匿の買収、リース使用の賃借契約など膨大に隠れているとみられることから、10万haは最小値という。

 北海道に限ると、政府掌握の林地買収は2495ha(2018年)でしかないが、これは2012年の2.4倍である。

 小野寺秀(まさる・元北海道道議)氏や宮本雅史(産経新聞編集委員)氏らが7~8年前から報告し盛んに警鐘を鳴らしてきたが、現地の農協や役場は「把握していない」と関与を避け、マスコミの多くも黙殺を続けてきた。

 しかし、宮本氏の報告では、中国資本に買収された北海道の森林や農地などは推定で7万ha。北海道だけで、山手線の内側の11倍以上である(「産経新聞」平成29年2月25日付)。

■ 北海道も植民地化? 

 中でも北海道の多くの土地が中国資本に買い漁られてきた。過疎地で手が行き届かないことや、リゾート地に中国資本が入ることでより発展が期待され、活気を取り戻すと期待しての放出であったに違いない。

 しかし、「産経新聞」(令和元年12月17日付)の「外資開発もニセコ潤わず」「雇用は外国人、税収限定的」の見出しの報道からは、雇用や税収などを期待した現地を困惑させている状況が読み取れる。

 世界的なスキー・リゾート地である北海道ニセコが「債務の罠」にかかったということではないが、中国系資本への土地売却や資本導入は、アフリカや中南米、南太平洋などに置ける開発同様に、現地を潤すことはない状況が読み取れる。

 現に地元では「中国など外国資本に経済面で実効力を奪われてしまう」(同上紙)」と危惧の声が上がっている。

 すでに多くの企業が北海道に入り込み、リゾートやホテル経営、ソーラーパネル発電、高層ビル建築、高級住宅街開発などを行っている。


千歳空港・自衛隊基地の西方数キロ先には中国人別荘地があり、17棟が立ち並んでいる。当初は1000棟の計画であったが、周辺などの反対もあり頓挫した様である。しかしいまだに空地もあり、開発会社は今後の増棟を目指すとしている。

 北海道はカネを引き出せる金庫でもあるようだ。現道知事の鈴木直道氏は夕張市長時代(2017年)に2つのホテル、スキー場、合宿の宿の4施設を2億4000万円で中国人の不動産業者に売却したが、2019年に香港系ファンドに15億円で転売されたと言われる。

 中国が北海道に食指を動かしていることは明確のようだ。

 平成17年5月、国土交通省と北海道開発局が主催した「夢未来懇談会」では、札幌市で通訳や中国語教室を手掛ける中国人社長が、「北海道人口1000万人戦略」の掲題で基調講演し、参加者を驚かせたという(上掲「産経新聞」平成29年紙)。

 農林水産業や建築業を中心に海外から安い労働力の受け入れ、北海道独自の入管法制定、授業料の安いさまざまの大学設立などで、人口を1000万人に増やすという概要で、うち200万人は移住者とすべきだと力説したとされる。移住者のほとんどは中国人であろう。

 人口増加の方法として、留学生は北海道に残留する、正式な労働者として受け入れる、北海道から都府県に行くときは日本の入管法に適応させる、札幌に中華街を建設し国際都市の先進地域としての地位を確立するなどであったというから、まるで北海道独立であり、行く行くは中国・北海道自治区や北海道省への画策であろう。

 全体主義の中国であり、こうした根っこは中国共産党の遠大な計画に繋がっているとみられる。中国の意中を知るのはいいとしても、よくも国交省や道開発局が講演させたものである。

 在日中国人のチャイナ・ウォッチャーは、一部中国メディアの間では「北海道は10年後には、中国の32番目の省になると予想されている」ともいうから、ニセコの目論見はミイラ取りがミイラになるようなものではないだろうか。


■ アフリカや南太平洋諸国の惨状

 20世紀末は中国のアフリカ進出に注目が集まっていたが、21世紀に入ると中南米、習近平氏が登場してからは南太平洋の国々に注目が注がれている。

 南太平洋諸国は第2列島線(小笠原諸島~グアム)と第3列島線(ハワイ~米領サモア)間の空白地帯であるが、日米のインド太平洋戦略にとっては重要な地域である。

 そこに中国の魔の手が伸び、併せて台湾が国交を有する17カ国のうちの6か国(キリバス、ソロモン諸島、ツバル、パラオ、マーシャル諸島、ナウル各共和国)があり、台湾の孤立化工作とも重なる。

 しかし、ほとんどの作業員も資材も現地調達ではなく中国からやってくるため、雇用や資材活用による収入などは一向に期待できない。

 それどころか、開発は中国が貸し付けた金で行われるため、年を経るごとに金利が嵩み、ほとんどの国の対中債務が全対外債務の多くを占める状況である。

 また、契約に定めた環境保護規定は悉く反古にされ、乱開発で自然環境が破壊されるが、チャイナ・マネーに依存するフィジー、バヌアツ、トンガなど貧しい島嶼国の政府には中国の横暴を止める力もないという(福島香織「南太平洋に伸びる中国の魔の手」、『正論』令和元年9月号所収)。

 それどころか、こうした悲惨な状況の報道自体が中国の力によって制約されるなど、一旦開発が始まると踏んだり蹴ったりである。

 中国の資本で国家がよみがえると期待した政府の甘い認識が国民を失望させ、契約の見直しや縮小、破棄などに至るケースが増えている。

 ハンバンドタ港などで起きたことがアフリカや南太平洋の国々でも起きようとしている。すなわち、「債務の罠」で土地の譲渡や長期貸与となり、近代版の植民地と騒がれ始めているのだ。
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■ おわりに

 こうしたことがアフリカや中南米、南太平洋の島嶼国だけでないことが、ニセコの開発で明確になってきた。

 在日本の中国人70万人余のほとんどが20~30代の若者(卑近な例えでいえば、50個師団に相当)で、本国共産党や在日中国大使館の指示で動くことは長野事件(北京オリンピックのトーチリレーが長野で行われた時の中国人留学生による暴行)や東日本大震災時の一斉引揚げによって証明された。

 また、東日本大震災で退避した中国人に使用を許した学校施設で、防火などの点検を兼ねて関係者が入ろうとしたが中国人の拒否で入口に立つことしかできなかった。

 このような事実からは、日本の土地を外国系資本などにむやみに売ってはならないということである。

 駐中国日本大使館や日本総領事館をはじめ、日本と諸外国の外交施設用地は相互に賃貸であるが、唯一駐日中国大使館と中国総領事館(複数)の敷地だけが、外交の対等主義を逸脱して賃貸ではなく所有となっている。

 鳩山由紀夫氏は首相の時、「日本は日本人だけのものではない」と公言し、中国系資本による北海道をはじめとした土地の買い漁りを促進させた。

 しかし、国際関係に於いては「油断大敵」の諺が何より重要であることを忘れてはならないであろう。
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森 清勇

【以上、転載ここまで】

韓国は対馬の土地を買いまくり、中国はと申せばご覧の通りである。

我が国に対して反日扇動を繰り返し悪意のこもった敵性国家が現実に具体的行動に出ているのである。

野党やそれを擁護する左翼勢力が、これら一連の動きを問題としたとは、ついぞ聞いたことがない。

敵性国家たるべき中国や韓国による土地購入を一切禁止・没収するべく、急ぎ法案を発議し可決させねばならない。
                                 
                                      
            

孤独のグルメ 大晦日編 

2019/12/30
category - グルメ編
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京都と名古屋が舞台の今日のグルメは?


                                 
                                      
            

日本をダメにして来た真犯人

2019/12/29
category - 社会編
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武田教授は近年、勇気を持って堂々と多岐に渡って発言されておられます。
これまでの経験を踏まえて、残りの人生を少しでも世の中のため、日本のために頑張って下さっているのだと思います。

そこには私利私欲の付け入る隙もなく、只々、我々後進を想いやる優しさがあると思うのです。



                                 
                                      
            

日本を考える

2019/12/28
category - 政治編
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我が国を敵性国家と位置付けている南北朝鮮と中国。

中国には我が国に標準を合わせた核ミサイルや夥(おびただ)しい数の中距離弾道ミサイルと巡航ミサイルが配備されております。
我が国が友好を信じて資金や技術を惜しみなく供与し続けて来た挙句がコレなのです。

諸国民の信義うんぬんを前提にした能天気な戦後憲法。
もう、いい加減、現実のあざとさに我々は目覚めなければなりません。


                                 
                                      
            

これって。。。ほんまどすか??

2019/12/28
category - グルメ編
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韓国の反日は通用しなくなる

2019/12/28
category - 政治編
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まずは記事を・・・・


■韓国・文大統領、首脳会談で日本の譲歩得られず“大失敗” 左派からも攻撃で大逆風! 識者「もう反日は通用しなくなる…日本は譲歩せず原則を貫け」

12/27(金) 16:56配信
夕刊フジ


 韓国で年明け以降、文在寅(ムン・ジェイン)大統領への大逆風が吹き荒れそうだ。注目の日韓首脳会談(24日)で、安倍晋三首相から徴用工問題をめぐる国際法違反を厳しく指弾されたうえ、半導体材料の輸出管理厳格化でも解除に向けた言質を得られなかったのだ。韓国メディアは会談直後、「対話継続=日本が譲歩する」と勘違いしたようだが、安倍政権は1ミリたりとも譲る気はない。韓国内では、文政権と対立する保守勢力だけでなく、「反日・従北左派」の支持団体までも「文政権批判」を始めている。

 「輸出規制・強制動員問題、『対話による解決』の糸口見つけた」

 左派系の韓国紙ハンギョレ(日本語版)は25日、こんなタイトルの記事を掲載した。

 日韓首脳会談で、日本の輸出管理厳格化が解除される可能性を示唆(期待?)した記事だが、日本側の認識とは大きく違う。

 日本は今年7月、半導体の洗浄に使う「フッ化水素」と、半導体の基板に塗る感光剤の「レジスト」、有機ELディスプレーに用いる「フッ化ポリイミド」の輸出管理を厳格化した。

 これは、大量破壊兵器に転用可能な戦略物資について、韓国の輸出管理に疑わしい事案が続出したためだ。同盟国・米国にも伝達している。韓国の貿易管理体制に改善見られなければ、「解決」など不可能といえる。

 一方の徴用工問題は、まったく次元が違う。

 韓国最高裁は昨年10月、いわゆる「元徴用工」訴訟で、日本企業に賠償を命じた。日韓の請求権問題を「完全かつ最終的な解決」した、1965年の日韓請求権協定に反する異常判決であり、文政権はこの国際法違反を放置した。日韓関係は決定的に悪化している。

 安倍首相は首脳会談で、「韓国側の責任において解決策を示してほしい」と迫り、韓国内で差し押さえられた日本企業の資産の現金化も避けるよう求めた。当然の要求といえる。

 ところが、文氏は「問題の解決の重要性については自分としても認識しており、早期に問題解決を図りたい」と語ったものの、「韓国政府は判決に関与することはできない」との立場を伝えてきたという。「反日・従北左派」の支持団体を気にしたのか、具体的な解決策は示さず、「ゼロ回答」だった。

 安倍政権が「国と国の約束を守れ」「原則は曲げない」「1ミリも譲歩しない」と批判するのは、当たり前なのだ。左派紙が報じた「解決の糸口」とは、ほど遠い現状といえる。

 こうしたなか、韓国内で、保守勢力と左派勢力の双方から、「反文政権」の動きが目立ってきている。

 過激な反日主義の実像をえぐった『反日種族主義』(文芸春秋)は、日韓両国でベストセラーとなった。編著者でソウル大学名誉教授の李栄薫(イ・ヨンフン)氏は、韓国を「ウソの国だ」と断じた。

 23日には、日韓両国有志の法律家らが、東京とソウルでそれぞれ記者会見し、日韓請求権協定の尊重を求める共同声明を発表した。

 声明では、日韓の請求権について「(協定が)『完全かつ最終的に解決された』ことを明示的に確認している」と強調し、韓国最高裁判決を「特定の歴史解釈を下すことは、法解釈の側面においても学問研究の側面においても、決して望ましいものではない」と批判。そのうえで、協定の趣旨の尊重が「両国の友好関係と発展を保証する唯一の道」とした。

 文政権を支持してきた「反日・従北左派」団体は、まったく別の立場から「文政権批判」を強めている。北朝鮮が強く要求していた日韓の軍事情報包括保護協定(GSOMIA)破棄を、文政権が土壇場で撤回したため、「文政権離れ」を強めているのだ。

 保守勢力からも、左派勢力からも見放されつつある文政権は大丈夫なのか。

 韓国情勢に詳しい麗澤大学客員教授の西岡力氏は「ここにきて、良識ある韓国の公務員や外交官らも『文政権のウソ』を暴き、声を上げ始めている。文氏は4月の総選挙に向けて、『反日』のアクセルを踏む可能性はあるが、通用しなくなるだろう。保守政党や保守系『朝鮮日報』が今後、『アンチ反日=反文政権』になるかどうかが、日韓関係正常化のカギを握ると言ってもいい。日本は足して2で割るような譲歩はせず、何事も原則を貫くことが大切だ」と語っている。
【以上、転載ここまで】

野党が仮に政権を執っていたらと思うとゾッとする。
帰化国会議員を多数擁する立憲民主党なんぞに到っては、韓国擁護が徹底している。

ここは安倍政権に毅然と対応してもらわねばならない。
ふざけた言い掛かりを執拗に繰り返す韓国には、徹底した鉄槌を下してやらねばならない。
日韓友好が復活するには、戦後の今日までの韓国民による悪事に対する、韓国民による心からの謝罪と賠償が無ければ絶対に不可能なのである。
自民党の中にも脱線した議員が居るが、心を入れ替えないのならば落選させるだけのことである。
                                 
                                      
            

孤独のグルメ  横浜中華街編

2019/12/27
category - グルメ編
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日本の家電メーカーが凋落したワケ

2019/12/27
category - 経済編
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かつて眩しいばかりの快進撃を続けて来た我が国の家電メーカーですが、次々と経営危機に見舞われ、遂には身売りするまでに凋落(ちょうらく)してしまいました。
いったい、何が原因でそうなったのでしょうか?


                                 
                                      
            

移民大国日本の未来

2019/12/27
category - 政治編
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しかしまあ、外国人観光客は別として、近年の居住外国人の多さには戦慄を覚えるものがあります。
一定の労働期間が終了したら大人しく帰国してくれれば良いのですが、実際はそうではなく、観光ビザで入国したまま不法就労を繰り返し、長期の不法在留中に生まれた子供たちは教育も受けられずにギャング化しているというのですから恐ろしい。

顔立ちの見分けの付く外国人はまだ何とか解決できるのですが、我々と似た顔立ちである中国人や韓国人は民度も違う上に、第一、我々日本を敵性国家と位置付けているのですから、絶対に油断できません。

ルーツが朝鮮人である国会議員は全員落選させねばなりませんし、左翼系メディアにもぐり込んでいる在日韓国人幹部も排除せねばなりません。